こんにちは！28歳で妊娠中のOLです。最近、産休に入る前から将来のことを考えることが多くなってきました。特に気になるのが、産休・育休後の働き方！
私と同じように、こんな悩みを抱えていませんか？
- 産後、どのくらい働けばお得なの？
- 配偶者控除って実際どうなってるの？
- 扶養に入りながら、どこまで稼げるの？
- 税金の計算って複雑そう...
実は私、この本に出会うまで本当に悩んでいました。税理士さんに聞いても難しくてよく分からなかったんです。でも、この本を読んでスッキリ解決！今日はその内容をシェアしたいと思います！
本との出会い：税理士さんの説明より分かりやすかった！
産休に入る前に、将来の働き方について夫と話し合っていた時、「配偶者控除」という言葉が出てきました。でも、実際どういう制度なのか、どこまで働いていいのか、全然分からない...。
税理士さんに聞いても専門用語が多くて理解できず、途方に暮れていた時にこの本と出会いました！著者の梅本先生は税理士さんで社労士さんなのに、とっても分かりやすく説明してくれているんです。
この本を読まないまま働き始めていたら、きっと損をしていたと思います...！特に平成30年の税制改正で、控除額の上限が103万円から150万円に変わったって知ってました？私は全然知りませんでした😅
特に良かった5つのポイント！
私が読んで特によかったと思うところは、次の5つのポイントです。
- 初心者でも理解できる！図解や計算表付き
- 税金だけでなく社会保険や配偶者手当まで網羅
- 具体的な収入パターン別の解説付き
- よくある疑問がQ&A形式で分かりやすい
- 章ごとにまとめがあって復習しやすい
本の内容をじっくり解説！
著者の梅本先生は、税理士、社会保険労務士、中小企業診断士、ファイナンシャルプランナーという超強力な資格をお持ちの方です。
でも難しい専門用語をほとんど使わず、初心者の私でも理解できる言葉で説明してくれています。
知らないと損をする配偶者控除
特に良かったのは、配偶者控除の基本から、税金の計算方法、社会保険の扱い、配偶者手当まで、働く主婦に関係する制度を全部まとめて解説してくれているところ。
私たちが実際に考える「じゃあ、月にいくら稼げるの？」という疑問にもしっかり答えてくれています！
価格について
定価は1,320円（税込）です。電子書籍版なら1,188円とさらにお得！送料無料で、ポイントも付くのでお得だと思います。現在、複数のキャンペーンも実施中なので、このタイミングでの購入がオススメです。
※価格は変更される可能性がありますので、購入時に再度ご確認ください。
みんなの口コミをチェック！
実際に読んだ方の声を見てみましょう！
「税理士さんに聞いてもわからなかった内容が理解できました」（30代・主婦）
「図解が多くて分かりやすい！」（20代・妊婦）
「実践的な計算表が役立ちます」（30代・パート主婦）
ただし、「税制改正前の内容も含まれている」という指摘もありました。でも、基本的な考え方は変わらないので、私は十分参考になると思います！
この本を読んで良かったこと
この本を読んで、産後の働き方について具体的なプランを立てることができましたし、税金や保険の仕組みも初めて理解できました。
夫婦で将来の収入についても話し合えるようになり、損をしない働き方が見えてきて、家計管理にも自信がつきました。この本にはもっと早く出会いたかったと感じています。
妊娠中の友達に教えたところ、彼女も「これはまさに私が知りたかったことだ！」と喜んでくれました。妊娠・出産を控えている方や産休・育休中の方、パートで働いている方など、多くの人に読んでほしい一冊です。
知らないと損をする配偶者控除
※本記事は個人の感想であり、効果を保証するものではありません。ご自身の状況に合わせて、考えてください。
旦那の配偶者控除とは
配偶者控除とは、所得税を納税している旦那の妻であるあなたが、所得税法上の控除対象配偶者だった場合は、サラリーマンとして働いているときに年末調整で所得税の控除が受けられる制度のことです。
では、どのような人が控除対象配偶者になるかというと、旦那の所得が年収1,000万円を超えていないことが大前提となり、以下の4つの条件を満たしているときに控除対象者になります。
- 民法の規定による配偶者（内縁関係の妻ではダメ）
- 納税者と生計を一にしていること
- 年間の合計所得金額が48万円以下（令和元年分以前は38万円以下）であること。（給与のみの場合は給与収入が103万円以下）
- 青色申告者の事業専従者としてその年を通じて一度も給与の支払を受けていないこと又は白色申告者の事業専従者でないこと
パートなどで仕事をしている場合、給与収入が95万円なら給与所得控除額の55万円を引くと合計所得金額が40万円となり48万円以下なので、配偶者控除が受けられることになります。逆に収入が105万円なら控除額の55万円を引いても所得が50万円となり48万円より多くなるため、配偶者控除は受けられないことになります。
また、給与所得以外の所得（不動産所得など）がある場合は、その分も加えることになり合計が48万円を超えていなければ控除の対象になります。
配偶者特別控除と配偶者控除の違い
配偶者控除の他に『特別』という文字の入った配偶者特別控除なるものがあります。これは、配偶者控除枠の48万円を超える所得があった場合でも、一定条件の下で一定の金額の控除が受けられる制度です。
大枠の条件は旦那の所得が1,000万円以下であるなどと同等ですが、年間の所得が48万円を超え133万円以下であり、配偶者が配偶者特別控除を適用していないことなど一定の条件を満たした場合、旦那の所得に応じて行って額の控除が受けられます。
控除額は最大38万円から最低で1万円と開きがありますが、もし適用対象になっているなら控除の手続きをすると良いでしょう。
旦那の年末調整ですべきこと
サラリーマンの旦那なら11月頃になると年末調整の手続きがスタートします。職場で渡された年末調整用の申告書のなかに配偶者控除等申告書という部分があります。ここにあなたの年間の所得を記入することになります。ただし、1年が終わる前、11月頃に記入することになるため、10月までの実績を踏まえた見積額を記入することになるのです。
配偶者控除等申告書の記入要領
②の部分にパートの年間収入の見積金額を記入します。複数のパート先があるなら、それらの合計見積金額になります。③には所得を記入しますが、給与所得控除額の55万円を引いた金額になります。例えば140万円の収入があるなら、この欄は85万円となります。
あとは、用紙に書かれている区分等から該当する配偶者控除もしくは配偶者特別控除の額を見つけ出し⑩に記入すればOKです。
細かい部分は用紙に記入要領が明記されているので、その通りに書いていけば問題ありません。簡単なひと手間で控除が受けられるので積極的に活用しましょう。
年末調整の前にすべきこと
配偶者控除を受けるには所得金額を適用される枠内に入るように調整する必要があります。一定の金額を超えてしまうと、住民税や所得税を取られたり、社会保険料を支払わなければならなくなり、せっかくパートで働いても税金で持っていかれてしまうことになります。
周囲に旦那の扶養の元でパートに来ている人がいたら相談してみると良いでしょう。パート先でのシフト調整による収入の調整や、扶養内で働くためのノウハウを伝授してくれるはずです。
話をするのが恥ずかしい時には、私の参考にした配偶者控除についての本があるので、これを買えば良いでしょう。本代以上に役に立つ、損をしなくなる参考書です。
知らないと損するよ
